欧米の「Information Science」の訳語としての使用である。日本語では情報学とされることも多いようである。情報の収集、分類、操作、蓄積、復旧、配布 等にかかわる学際的な科学のことである。情報科学は、組織体における情報の適用・活用、あるいは情報システムと人々・組織との相互作用についての研究である。コンピュータ・サイエンス、情報工学、認知科学、各種社会科学などと部分的に重なっている。情報科学は、情報技術を実際に利用している者の視点から見た様々な問題を扱う。まず技術ありき、のアプローチではなく、まず問題(解決)に着眼するアプローチである。情報科学においては近年、人間-コンピュータ間の相互作用や、グループウェア、セマンティック・ウェブ、人々が情報を生成・使用・発見する方法について着目している。 この意味での情報科学は情報理論、図書館情報学とは異なるとされる。 元々学際分野だけに、周辺の学際分野の名称との混同・混乱・線引きの変化などが見られる。また、諸言語間で翻訳される時にも混乱が起きている。 例えば、米国の図書館学の研究者が自らの研究を"Information Science"の名称で呼び始めたときには、コンピュータ・サイエンスの研究者は自分らの研究を図書館学と区別するために"Informatics"という用語を作り出すことになったことなどがある。
日本では、2000年に内閣総理大臣に就任した 森喜朗 が「IT」のことをよく理解しておらず「イット」と発言したことで話題となり広く知られることとなった。2000年11月にITを国家戦略とするe-japan戦略を掲げて政府が広報活動を行っていた時期であったが、この首相による失言が話題となったことによる広報効果の方が大きかったとも言われる。（当時、首相の能力が問題視される一因ともなった。）（ITがバズワードとして使われる場合があることを如実に示した一件ともいえる。） 折りしも、当時は「IT革命」の全盛期で、情報通信機器を駆使した各種技術や製品が数多く誕生しており、産業革命以来の人類の大革命ともてはやされ、世界経済のみならず不況下にあった日本経済の牽引役となった。 移動体通信網の整備、固定通信網の高速大容量化などのインフラと、それらを支える技術の飛躍的進歩によって、インターネットを中心とした通信ネットワーク網を生活やビジネスなどに活用できるようにしたものが、ITであり、ICTである。
情報工学とは「情報」を工学的に利用するための学問分野である[1]。情報の発生（データマイニング、コンピュータグラフィックスなど）、情報の伝達（コンピュータネットワークなど）、情報の収集（コンピュータビジョン、検索エンジンなど）、情報の蓄積（データベース、データ圧縮など）、情報の処理（計算機工学、計算機科学、ソフトウェア工学）を扱う総合的な工学分野といえる[2]。また情報工学を、物理現象を支配している原理や法則や社会・経済活動を情報という観点から捉え，コンピュータ上の設計手順に変換することにより自動化する方法を創出する学問分野とする見方もあり、これは英語でいうコンピューティング (Computing) に相当する[3]。 学科名としては、京都大学（工学部）および大阪大学（基礎工学部）に、1970年初めて、情報工学科が登場する。同年、東京工業大学には情報科学科が、また、電気通信大学および山梨大学には計算機科学科が、金沢工業大学には情報処理工学科が設立された。 情報工学はComputer Scienceと訳すことが多い。日本の大学の「情報工学科」で英語名を Information Engineering とするところは、2007年時点で、8/33程度である。Information Engineering を掲げる例に、ケンブリッジ大学の Information Engineering Division がある[4]。 情報処理学会が策定した標準カリキュラム J97 (CS-J97) ACM（米国計算機学会）とIEEE（米国電気電子学会）が共同策定した Computing Curricula 2001
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